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約5万人の勤怠管理を15年以上支え続けたシステム。さらなる変革に向け機能を拡充してリニューアル

鉄道事業のほか、生活サービス、Suicaなどの幅広い事業を手がける東日本旅客鉄道株式会社は、法改正や働き方改革などさまざまな変化を経ながらも、2008年に導入した「リシテア/就業管理」を15年以上にわたり使い続けてきました。全社員にタブレット端末が配備されたのを機に、2022年のリニューアルでは勤怠管理業務のさらなる効率化に向け利用環境を拡充。より細かい粒度で勤務状況を可視化することで、労務環境の改善に役立てています。

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